妊婦の血液から胎児の病気を調べる「新型出生前診断」について、日本産科婦人科学会は5日までに、臨床研究に限定している指針を見直し、一般診療に切り替えて実施施設を拡大する方針を固めた。今後、妊婦の年齢制限の緩和や、ダウン症など3種類の染色体異常に限っている検査対象疾患の拡大も検討する。
 新型検査をめぐっては近年、指針に反し無認可で実施する施設が登場した。こうした施設はカウンセリングが不十分などの問題が指摘されているが、妊婦の年齢制限を設けていないことや検査対象疾患の幅広さをうたい、多くの妊婦を集めている可能性がある。学会が実施施設を拡大することで、無認可施設の利用に歯止めをかける狙いがある。3月の理事会で決定する。 (C)時事通信社