【ニューヨーク時事】米国の大手製薬会社が「認知症薬」の研究開発から相次ぎ撤退している。巨額の費用が掛かる一方、治療につながる十分な成果が得られず、継続は困難と判断した。ただ、人口の高齢化に伴い患者の増加が予想される中、新薬開発への期待は高まるばかりだ。
 「製品開発や科学的知見で最も強みのある領域に集中する」。ファイザーは1月、認知症患者の6割以上を占めるアルツハイマー病の治療薬などの研究開発を打ち切ると発表した。関連業務に就く約300人を削減。浮いた資金は他分野の研究開発に充てる。
 メルクも2月、期待した効果が得られないとして、アルツハイマー病患者の脳に蓄積する異常なたんぱく質の生成を抑える薬の臨床試験を中止すると表明。同種の薬をめぐっては、先にイーライリリーも新薬の承認申請を断念したほか、ジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J)も今月、安全上の問題が確認されたとして臨床試験を打ち切った。
 米アルツハイマー協会によると、米国のアルツハイマー病患者は570万人に上り、2050年までに約1400万人に増える見通し。米食品医薬品局(FDA)はこれまでに6種類の薬を承認したが、根本的な治療薬は開発されていない。
 大手の撤退が相次ぐ一方、ベンチャー企業の活動に期待する動きもある。マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏は、アルツハイマー病研究に取り組むファンドや新興企業に計1億ドル(約109億円)を出資。フェイスブックのザッカーバーグ最高経営責任者(CEO)も神経科学分野の研究に資金を提供して新薬開発を支援している。 (C)時事通信社