中学・高校生の1割超がインターネット依存の疑いがあることが31日、厚生労働省研究班(代表・尾崎米厚鳥取大教授)の2017年度の調査で分かった。12年度調査に比べ、中学生の割合は倍増。研究班は、中高合わせて51万人から93万人に急増したと推計している。
 研究に参加する国立病院機構久里浜医療センター(神奈川)の樋口進院長(精神医学)は「機器の普及のほか、インターネット交流サイト(SNS)やオンラインゲームの利用などを背景に、深刻化している」と分析。対応できる相談施設や医療機関を充実すべきだと指摘している。 (C)時事通信社