ゲーム会社などでつくるコンピュータエンターテインメント協会(CESA、東京)は7日、子どもたちが過度にゲームに熱中することを防ぐため、啓発活動を強化する方針を明らかにした。「ゲーム障害」への懸念の高まりを受けた措置。情報誌配布やホームページを通じて、遊ぶ時間を制限するアプリなどを保護者向けに紹介する。
 CESAは6年前に休刊した情報誌を復活させ、20日から始まる見本市「東京ゲームショウ」で配布。アプリ紹介に加え、人の脳がゲームに熱中する仕組みについての専門家の解説などを掲載する。同様の内容をCESAのホームページでも近く公開する。
 日常生活に支障が出るほどゲームにのめり込むゲーム障害は、6月に世界保健機関(WHO)が新たな疾病に認める方針を発表し、関心が高まっている。WHOの発表後、ゲーム業界の対応策が明らかになるのは初めてだ。
 CESAの富山竜男専務理事は啓発強化の理由について、「(ゲーム)依存防止の取り組みが十分知られていないと感じた」と説明した。 (C)時事通信社