血液の難病患者の人工多能性幹細胞(iPS細胞)から止血効果を持つ血液細胞「血小板」を作り、患者自身に輸血する京都大の臨床研究計画について、厚生労働省の部会は21日、計画の実施を了承した。京大は1年以内に輸血を行う予定。
 認められたのは、江藤浩之京大教授らのチームが申請した計画。血液の細胞を十分に作れなくなる「再生不良性貧血」の患者のiPS細胞から血小板を作り輸血する。既に患者1人を選んでおり、新たな募集はしない。
 輸血は少量から始めて徐々に増やし、3回で計約1400億個の血小板を投与。安全性と効果を1年間調べる。移植する細胞数は多いが、血小板は核を持たないことなどから、がん化する危険性は低いと考えられるという。
 この病気には献血で得られた血小板を輸血する治療法があるものの、今回対象となる患者は他人の血小板だと拒絶反応を起こしやすい。現在は状態が安定しており本来輸血は不要だが、研究が成功すれば、将来輸血が必要になった場合に利用できる可能性が出てくる。
 iPS細胞を用いた再生医療の研究は、2014年に理化学研究所などが世界で初めて行った目の難病のほか、心臓や神経の病気で認められるなど広がっている。
 患者自身のiPS細胞の利用は、目の難病患者に続き2例目。費用と時間がかかるが、拒絶反応を起こしにくい利点がある。
 江藤教授は企業と連携し、多くの人が使える血小板製剤の開発に向けた臨床試験(治験)も計画しており、今回の研究で得られる情報が役立つと期待される。 (C)時事通信社