中国の研究者が受精卵にゲノム編集を行い、双子を誕生させたと主張している問題で、日本遺伝子細胞治療学会(理事長・藤堂具紀東京大医科学研究所教授)は30日、「許容されるべきではない」とする声明を発表した。
 学会は遺伝子を効率よく改変できるゲノム編集技術を「有用な研究ツール」と認めた。半面、ヒトの受精卵の遺伝子を改変し子どもを誕生させることについては、技術が未成熟であることや、影響が世代を超えて続くこと、倫理面の問題を挙げ、「十分な議論と法整備を前に許容されるべきではない」と批判し、禁止すべきだとした。 (C)時事通信社