厚生労働、文部科学、経済産業各省などの有識者会議は8日、2019年から5年間で重点的に取り組むべきがん研究の方向性を示した報告書を大筋でまとめた。治療薬オプジーボなどによる免疫療法については、副作用回避のための治療法開発を求めた。各省は今後、報告書に沿ったがん研究支援を進める方針。
 3省は14年、がん研究の10カ年戦略を策定。その後、新たな課題なども明らかになり、戦略の後半5年間で推進すべき研究を検討した。 (C)時事通信社