出生前診断などで胎児の障害や病気が分かった妊婦らからの相談に応じる「胎児ホットライン」の開設に向け、NPO法人「親子の未来を支える会」(千葉市)が30日、東京都内で集会を開いた。
 同会理事長を務める林伸彦医師(産婦人科)は「妊婦と家族が赤ちゃんの病気に向き合う手伝いをしたい」と話した。妊婦らを心理面で助け、出産するかどうかにかかわらず支援する。
 同会はクラウドファンディングで活動資金を募っており、同日までに約250万円が集まった。まずは出生前診断や障害について伝える冊子を作成する。1710万円が集まれば、2020年にも、専門の相談員が電話やアプリで相談に応じるホットラインをつくる。ほかに医療者を対象にした講習会の開催も目指す。
 同会には現在、障害を持つ子どもの家族らが登録し、相談に応じている。妊婦の血液から胎児のダウン症などの染色体異常を調べる新型出生前診断について、日本産科婦人科学会が今月、拡大する指針案を発表したことなどを受け、専門の相談員によるホットライン開設を目指すと決めた。希望があれば家族らにもつなげる。
 クラウドファンディングはhttps://readyfor.jp/projects/familyandbabyで行っている。 (C)時事通信社