ペットブームが続く中国で、日本企業の進出が相次いでいる。大日本住友製薬の子会社で動物用医薬品を手掛けるDSファーマアニマルヘルス(大阪市)はこのほど、現地企業と犬用抗てんかん薬の販売で合意。脱臭機などのメーカーも参入を検討しており、米国に次ぐ世界第2位の「ペット大国」で商機を探る動きはさらに広がりそうだ。
 DSファーマが組んだのは、住友商事が25%出資する動物用医薬品メーカー山東信得科技(山東省)。DSファーマが開発し、日本で販売する「コンセーブ錠」を、2022年にも中国初の犬用抗てんかん薬として売り出す計画だ。中島毅社長は「日本発の医薬品を世界に発信したい」と語る。
 住友商事などによると、中国では所得向上に加え、高齢化の進展や一人っ子政策の影響でペット需要が拡大。飼い犬や飼い猫の数は現在約9000万頭に及ぶとされ、14年に70億円ほどだったペット用医薬品市場は20年に7倍近い約470億円に拡大すると予想されている。
 このほか中国では、ペットフードや関連用品を扱うドギーマンハヤシ(大阪市)が上海と青島に3拠点を置き、製品を販売。現地法人を通じ10年からペットフードなどを販売している三井物産は、「中国のペット保有率は日本と比較してまだ低く、今後も成長が見込まれる」と売り上げ増に期待している。
 人工知能(AI)などを駆使した「ペット家電」を手掛ける電機メーカーの関心も高い。パナソニックは19年度にも、ペットの臭いなどを除去できる小型脱臭機などを売り出したい考え。18年から猫の体調を管理できるトイレシステムを国内で販売しているシャープも「中国の市場性が高いのは間違いない」と参入機会をうかがっている。 (C)時事通信社