日本産科婦人科学会(日産婦)は22日、体外受精させた受精卵の染色体の数の異常を調べて問題のないものを子宮に移植する「着床前検査(PGT-A)」を不妊治療に用いる臨床研究を拡大すると発表した。
 日産婦は、流産の確率を下げる効果があるとした海外の報告を受け、流産を繰り返す患者ら85人を対象に4カ所の医療機関で試験的な臨床研究を行っていた。今後は研究の条件を緩め、医療機関を増やして数千人の患者を集める。
 着床前検査には「命の選別」との批判がある。日産婦は一般医療としての実施を禁じており、臨床研究は流産率を下げる効果などがあるかを調べるための例外として行う。これに対し一部の専門家は、研究としての意義は薄く一般医療に等しいと指摘。また、染色体異常のない受精卵を得られれば流産率は下がるが、得られない女性も多く、出産率向上には結び付かないとの報告がある。 (C)時事通信社