大阪府結核予防会大阪病院(同府寝屋川市)で2017年、当時72歳の男性患者が入浴中に事故死した可能性があったにもかかわらず、医師が詳しく調べずに死因を肺結核としていたことが18日、同病院への取材で分かった。
 医師法は、事故死の疑いがある場合には24時間以内に警察に届け出ることを義務付けている。
 病院によると、死亡したのは大阪府枚方市の男性患者で、17年6月に肺結核のため入院した。症状は改善傾向にあったが、同年10月13日午前、病棟の浴槽内で心肺停止状態で発見され、14日朝に死亡を確認した。
 当直医は看護師から「肺結核の患者」と聞いただけで死因を肺結核と判断し、カルテの確認や遺体を詳しく調べる「検案」をしていなかった。男性は軽度の認知症で、入浴の際は見守りが必要だったが、当時誰も見守りをしていなかったという。
 同病院の山本隆文院長は「対応は不十分だった。事故後、死亡診断に関するマニュアルを整備しており、再発防止に努める」とのコメントを出した。 (C)時事通信社