新型コロナウイルスによる肺炎感染が広がる中、使い捨てマスクの品薄状態が続く。薬局やスーパーなどで売り切れが相次ぐ一方、フリーマーケットアプリでは、買い占めた商品を定価の10倍以上で売る高額転売とみられる出品も。専門家は店側による買い占め対策の必要性を指摘し、消費者庁は冷静な対応を消費者に呼び掛けている。
 インターネット通販大手アマゾンでは、通常価格のマスクの多くは在庫切れで、購入できない状態が続く。一方、大手フリマアプリでのマスク出品を見ると、1袋7枚入りで定価約400円のマスクが、1袋当たり4000円ほどで大量に出品されている。
 大阪市内のドラッグストアにマスクを買い求めに来た20代の会社員女性は、「個包装で量が多いマスクを探しているが全くない。これで5店目です」と疲労をにじませた。台湾からの留学生の20代女性は、帰国時にマスクを買ってくるよう親に頼まれたといい、「ネットは値上がりしていたので探しに来たが、全然見つからない」と困惑した様子だった。
 フリマアプリなど新しい消費者取引は転売行為などへの規制がなく、基準作りも検討されている。消費者庁はマスクの転売について、「いたずらに心配する状況ではないが、注視する」としている。
 転売問題に詳しい福井健策弁護士は「五輪チケットなど特定の商品に限り高額転売を禁止する法律が作られることはあるが、マスクの規制は難しい」と説明する。ただ、病気の流行に便乗した買い占めや転売は悪質性が高いと指摘し、「店側が販売個数を制限したり、転売目的での販売を拒否したりするなど、対策を講じるべきだ」と話している。 (C)時事通信社