個人の遺伝情報を網羅的に調べる「全ゲノム解析」サービスが6月にも、国内で初めて一般向けに開始されることが6日、分かった。筑波大学発の医療ベンチャーと、同社に出資する伊藤忠商事が連携。遺伝子などを詳細に分析し、患者に合った適切な投薬や治療を行う「精密医療」につなげるのが狙いだ。
 解析を行うのは、島津製作所フェローの佐藤孝明・筑波大特命教授が代表を務めるiLAC(茨城県つくば市)。伊藤忠は同社と資本・業務提携しており、健康診断を手掛けるグループ会社を通じてサービス拡大を図る。
 両社はまた、収集したデータを基に日本人の全ゲノムのデータベースを構築。年内の運用開始を目指している。
 佐藤氏は創薬や病気の予防といった関連事業の産業化に向けて、「高精度で安全なゲノム情報のデータベースが必要だ」と強調。保存された情報は、研究機関や製薬会社、大学病院などが活用できるようにする。
 全ゲノムをめぐっては、昨年12月に厚生労働省が、今後3年間にがんや難病の患者約9万2000人分について試験的に解析を進める計画を公表した。 (C)時事通信社