新型コロナウイルスに関連し、集中治療室(ICU)における専門医育成などに取り組む日本集中治療医学会は13日までに、治療体制維持のためのスタッフ確保を会員に呼び掛ける声明を出した。西田修理事長は取材に応じ、「ICUの体制が崩れれば患者の死亡率は急上昇する。病院が自主的に不急の診療を控え、新型コロナ治療に注力できる体制を取れる国の政策が必要だ」と訴えた。
 声明では、人口10万人当たりのICU病床数は多数の死者が出たイタリアの約12床に対し、日本は約5床と少なく、集中治療体制の崩壊が非常に早く訪れる恐れがあるとした。
 日本のICUは通常、患者2人に対し看護師1人を配置するが、同ウイルス患者の場合は感染防止のため患者1人に看護師2人が必要。全国にはICU病床が約6500あるが、通常のままでは有効活用は困難と指摘した。
 西田理事長は「集中治療体制が崩壊しないように、医師や看護師をICUに再配置する必要がある」と強調。命に関わらない手術は控えることが必要との考えを示した。国にも、有効な施策の実施を要望する方針という。 (C)時事通信社