新型コロナウイルスの有効な治療薬やワクチンを短期間で開発できず、医療態勢を大幅に拡充できない状況では、外出規制などの社会的な感染防止策を2022年まで継続するか、断続的に行う必要があるかもしれないとの予測が示された。米ハーバード大の研究チームが16日までに米科学誌サイエンス電子版に発表した。
 外出と集会の規制、商業・公共施設や学校の閉鎖などをいつまで続けるか判断するには、無症状の人を含めた感染拡大状況を免疫抗体検査で把握するほか、感染後に免疫が持続する期間を解明する必要がある。研究チームは長期的な大規模調査を早急に始めるべきだと訴えている。
 新型コロナウイルスの仲間には、風邪の原因となるウイルスや重症急性呼吸器症候群(SARS)のウイルスなどがある。風邪は免疫が短期で弱まるが、SARSは長く続くとの見方がある。
 新型の場合は免疫の持続期間が分からないため、研究チームは少なくとも2年続くと仮定し、米国の過去5年間の風邪の流行状況を参考に予測した。この予測は世界人口の6割が住む温帯の国々にあてはまるという。 (C)時事通信社