防災や災害復興に関わる58の学会でつくる「防災学術連携体」は1日、新型コロナウイルスの感染が広がる中、自然災害に見舞われる「複合災害」の危険性が高まっているとして、事前の備えを呼び掛ける声明を発表した。米田雅子代表幹事は「連休中に近所の人や行政機関と話し合って、避難について備えを進めてほしい」と話した。
 地震や噴火、大雨による河川氾濫が起きた場合、多くの負傷者が出て医療機関が機能不全に陥り、被災地でオーバーシュート(爆発的患者急増)の危険性が高まるとした。
 災害時に密閉、密集、密接の「3密」を避けるため、避難所の数を増やしたり、学校の体育館に加え教室も使ったりする方法を提案。感染が疑われる人について建物を分ける対応も必要とした。
 状況が許せば自宅にとどまり、親戚宅がより安全な場合は避難先に加えるよう指摘。大雨などで避難指示・勧告が出た際は、ためらわずに避難するべきだとした。また、熱中症になって感染者が重症化しないよう、扇風機やエアコンの準備も求めた。 (C)時事通信社