インフルエンザの患者数が例年に比べ、異例の低水準になっている。厚生労働省によると、今月13日までの2週間に報告例はわずか7人で、昨シーズンの1000分の1未満、例年の100分の1ほどだ。同省は、手洗いやマスク着用の徹底など、新型コロナウイルスの感染防止策が背景にあるとみている。
 厚労省は例年、9月に入ると、全国約5000の医療機関から報告があった患者数を集計して公表している。今季は9月第1週(8月31日~9月6日)が3人、第2週(7~13日)は4人だった。内訳は千葉県が2人で、岐阜、京都、大阪、兵庫、沖縄の5府県が各1人。
 一方、昨年の9月第1、2週は、沖縄で大流行が起きていたこともあり、それぞれ3813人、5738人で計9551人に上った。同期間の患者数は例年数百~2000人ほどで推移し、今季の少なさが際立つ。
 要因について、厚労省幹部は「衛生意識の高まりが大きい」と分析する。昨季(昨年9月~今年4月)の累計患者数は推計で前季比4割減の約729万人だったが、これは、今年1月に国内で新型コロナ患者が初めて確認され、感染防止策が広がったことによるとみられるという。
 また、新型コロナ対策の入国制限による訪日客らの大幅減少も考えられる。特に、インフルエンザが流行する冬季に当たる南半球からの入国者が少ないことが大きいという。
 ただ、インフルエンザは通常、11~12月に流行入りし、1~2月にピークを迎えるため、現時点での流行予測は困難だ。同幹部は「患者数が少ないが、油断は絶対に禁物。特に今季は新型コロナとの同時流行が懸念されており、例年以上に手洗いなどを徹底してほしい」と話している。 (C)時事通信社