【ロンドン時事】新型コロナウイルスワクチンに対する懐疑論が、世界的に大きく後退している。英調査会社イプソス・モリが主要15カ国で実施した国際比較調査によると、すべての国で昨年12月から今年1月にかけて接種希望者が増加した。ただ、日本は調査対象の中では強く希望する人の割合が最も低かった。
 コロナワクチンをめぐっては、各地で接種が始まる中、争奪戦の様相を呈している。同社は「人々の当初のためらいは、すぐに接種したいという姿勢に急速に変化している」と指摘した。
 調査は日米中など15カ国で16~74歳の約1万3000人を対象に、1月14~17日に実施。「もしワクチンを接種できるなら、接種しますか」との質問に対する回答を昨年12月時点と比較した。
 それによると、「ぜひしたい」と回答した人の割合はすべての国で増加。特に接種が始まったイタリア、スペイン、英国などでは20ポイント以上の大幅な伸びを記録した。
 「ぜひしたい」の割合はブラジル(68%)、英国(66%)などが高かった。感染者、死者が世界最多の米国は42%。日本は17%と調査対象の中で最低で、「ややしたい」の人を合わせると64%だった。
 ワクチンの副反応については、日本で62%から懸念の声が上がり、米英中独もほぼ同じ水準だった。同社は「日本人が接種を最もためらっている。これは過去の調査でも見られた傾向だ」と述べた。 (C)時事通信社