新型コロナウイルスの感染拡大が長期化する中、職場の時短営業などによる減収でひとり親家庭の困窮が深刻化している。家計をやりくりするため、親だけでなく子どもの昼食を抜くケースも。こうした家庭に食材を配布するNPО法人「グッドネーバーズ・ジャパン」(東京)の担当者は「支援を求めるひとり親は増え続けている。今後、持ちこたえられなくなる家庭が出てくるかもしれない」と危機感を募らせる。
 「休日は子どもに3食食べさせてあげられないこともある」。契約社員として働く大阪府内の40代女性は、コロナ禍で収入が2~3割減った。感染が広がり始めた昨年春ごろから自分は昼食を抜き、小学4年生の息子のおやつも減らした。学校給食のない休日は、息子も1日2食の時があったという。
 昨年10月から同NPOの支援を受け、「息子は食べ盛りで、お米が送られてくるととても助かる」と感謝する。ただ、自分は今でも昼食を抜くことはあり、「(体力が落ちて)しんどくならないか不安」と漏らした。
 同NPOが昨年12月、支援しているひとり親らを対象にアンケート調査をしたところ、大阪で約4割、東京で約3割が「親の食事量が減少した」と回答した。担当者は「子どものために肉や魚を買っても、親はご飯とみそ汁だけという声もある」と指摘する。
 同NPOは2017年から、東京都などでひとり親家庭に月1回の食材配布を開始。大阪府内でも配布を始めたが、昨年8月に431世帯だった支援先が、同12月は817世帯に急増した。食材は企業などからの寄付で賄われており、担当者は「賞味期限が近づいた備蓄品など処分に困っている食材があれば、個人や企業を問わず連絡してほしい」と呼び掛けている。 (C)時事通信社