新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言の再発令が、アパレルの販売に打撃を与えている。19日までに出そろったワールドなど大手3社の1月の売上高は、前年同月比で3割超の減少。昨年4月に7割前後落ち込んだ後は徐々に回復傾向を見せていたが、今回の宣言で再び冷え込んだ格好だ。
 1月の売上高は、三陽商会が49%減となったほか、ワールドとTSIホールディングス(HD)が33%減。主力販路の百貨店などで初売りが縮小されたほか、来店客が大幅に落ち込んだことが響いた。
 昨年の宣言下とは異なり、今年1月は各社とも原則として店舗営業を継続。ただ外出自粛ムードが強く、「不要不急だとして洋服の売り場へは入りづらかったのではないか」(TSIHD広報)という。
 冬物衣料は単価や利益率が高く、販売不振が業績に与える影響も懸念される。それだけに各社は、好調なオンライン販売などにさらに力を入れる考え。ワールドは「春に向け交流サイト(SNS)を使ったキャンペーンやオンライン接客を広げていきたい」と強調した。 (C)時事通信社