新型コロナウイルスの感染判明から6週間以内に外科手術をした患者の死亡率が、感染から7週間以上空けて手術した患者と比べて約2.5倍高いことが19日までに、英バーミンガム大など国際的な研究グループの調査で分かった。論文は米医学誌の電子版に掲載された。
 研究グループの関西医科大の里井壮平教授によると、日本を含む世界116カ国の1674病院で、昨年10月に外科手術を受けた約14万人の患者の死亡率を分析した。
 その結果、新型コロナ感染後に手術した患者3127人の30日以内の死亡率は、感染判明後0~2週間の手術で4.1%、3~4週間で3.9%、5~6週間で3.6%だった。
 一方、7~8週間では1.5%と、非感染者と同水準に低下。患者の年齢層や手術の緊急性などが違っても傾向は変わらなかった。
 ただ、新型コロナの症状が7週間以上続く患者の死亡率は6%と高かった。里井教授は「症状の続く間はできる限り手術を延期すべきだ。症状が改善すれば、感染判明から7週間以上空けて手術するのが望ましい」と話している。 (C)時事通信社