炎症性腸疾患(IBD)の1つである潰瘍性大腸炎(UC)は、大腸の粘膜にびらんや潰瘍を生じ、粘血便、下痢、腹痛といった症状を呈する慢性の自己免疫疾患である。腫瘍壊死因子(TNF)α阻害薬やヤヌスキナーゼ(JAK)阻害薬などの登場で薬物療法に進展が見られているが、その病態にはいまだ不明点が多く、根治療法も存在していない。そのような中、京都大学消化器内科学の桒田威氏らが、UCに特異的な新規抗体を発見したと発表。UC患者の90%超でインテグリンαVβ6に対する自己抗体が認められたと、Gastroenterology2021年2月12日オンライン版)に報告した(関連記事:「潰瘍性大腸炎に新薬が相次ぎ登場 」「潰瘍性大腸炎の病態メカニズムに『新説』」)。

抗体測定の検査キットを開発中

 近年、東アジア諸国ではIBD患者数が増加傾向にあり、日本のUC患者数は約22万人に上るとされる。UCは薬物療法により寛解する場合もあるが、多くの患者が長期の通院を要し、治療期間中に大腸がんを合併するケースも少なくない。薬物療法が奏効しない場合には大腸全摘術が考慮されるが、QOLの低下は避けられない。

 このように多くの課題が存在するUCだが、桒田氏らは病態解明と新規治療法開発を目的に大腸上皮細胞におけるインテグリン発現を調査。その結果、UC患者の92%で抗インテグリンαVβ6抗体が認められた。同抗体はクローン病(CD)患者や他の腸炎患者ではほとんど認められず、UCの疾患活動性を表すMayo scoreと正の相関を示していた。また、同抗体が大腸上皮細胞の接着に関与するフィブロネクチンとインテグリンαVβ6の結合を阻害することも分かった()。

図.抗インテグリンαVβ6抗体の結合阻害作用

(京都大学プレスリリースを基に編集部作図)

 桒田氏らは、「今後抗インテグリンαVβ6抗体を測定することによって、UCの確定診断や病勢の把握が簡便に行える可能性がある」と指摘。現在、企業と協力し同抗体測定用の検査キットを開発中だという。さらに、同抗体による結合阻害作用について「UC発症に関与している可能性が高い」とした上で、「今回の発見から病態解明につながれば、根治的な新規治療法の開発が期待される」と展望している。

(平山茂樹)