国立がん研究センターなどの国立高度専門医療研究センター6機関が連携し、日本人の健康寿命延伸に必要な予防行動や社会的要因に関する目標をまとめ、提言として発表した。日本では初の疾患横断的提言となる。

要介護回避には併発疾患の予防が重要

 日本人の平均寿命は2001年の男性78.07歳、女性84.93歳から、2016年にはそれぞれ80.98歳、87.14歳に延びている。同様に、健康上の問題によって日常生活が制限されない健康寿命も男性69.40歳、女性72.65歳からそれぞれ72.14歳、74.79歳と延伸している。しかし、両者の差については大きな改善は見られない。

 健康寿命と平均寿命の差が生じる要因として要介護状態が挙げられるが、要介護状態に至る原因や疾患は年齢によって異なり、高齢者では複数の疾患を併発するケースも多い。そのため、健康寿命の延伸には、複数の疾患の横断的な予防が重要となる。

健康に関する具体的な行動目標を提示

 そこで6機関の疫学・公衆衛生分野の研究者らは、現時点で確立されている国内外の疫学的エビデンスに基づき、健康に影響を及ぼす①喫煙②飲酒③食事④体格⑤身体活動⑥心理社会的要因⑦感染症⑧健診・検診の受診と口腔ケア⑨成育歴・育児歴⑩健康の社会的決定要因(社会経済的状況など)―の10項目について、国民1人1人の目標と公衆衛生目標を提示した。

 目標の一例を挙げると、体格では「ライフステージに応じた適正体重を維持する」、感染症では「肝炎ウイルスやピロリ菌の感染検査を受ける」など、一般市民にも端的で分かりやすい表現で記載している。

 6機関は「連携してコホート研究をさらに推進し、日本人のためのエビデンスを構築をすることで、提言をより確かなものに更新していきたい」としている。

 提言の詳細は「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提⾔(第⼀次) Ver. 1.0」として公開されている。

国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター

(須藤陽子)