日本医師会および日本循環器学会などで構成される日本循環器連合は本日(2月5日)、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)流行拡大に伴う緊急事態宣言下の心血管病診療に関する緊急声明を発表した。

心血管疾患での受診機会の確保と積極受診の重要性を周知

 現在、心血管疾患の診療に携わる医療従事者やベッドなどの医療資源がCOVID-19の診療に割り当てられることにより、緊急治療を要する急性心筋梗塞、急性心不全、致死性不整脈、肺塞栓症、大動脈解離、大動脈瘤破裂などへの救急対応が困難となっている地域や医療機関が増加している。一例を挙げると、東京都内の冠疾患治療室(CCU)ネットワークでは複数の加盟施設が受け入れを停止しているため、救急隊の受け入れ要請に対し収容可能だった割合は、通常の70~80%から現在では50%以下に低下。複数の病院を断られた結果、適切な治療機会を逸し重症化してしまう恐れが高まっている。

 また治療中断や受診控えにより、心血管疾患が重症化する患者も増えているという。

 そこで、日本医師会と日本循環器連合は以下の2点について緊急声明を発表した()。

表. COVID-19緊急事態宣言下の心血管病診療に関する緊急声明  

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 今回の声明により、心血管疾患に関する診療機会の確保と、積極受診をためらわないことの重要性について改めて周知を図った格好だ。

編集部