【ニューヨーク時事】米国オリンピック・パラリンピック委員会(USOPC)のライオンズ会長は7日のオンライン会見で、中国の人権問題を理由とする2022年北京冬季五輪のボイコットについて「米国の若いアスリートが政治の駒として使われるべきではない。選手の夢は国際舞台で米国を代表すること」と反対の立場を表明した。新型コロナウイルスの感染拡大が収束していない状況での今夏の東京五輪開催について、同会長は「選手は予定通り開催されると信じて100%準備に集中している。現時点で前進できないという理由はない」と前向きな姿勢を示した。
 米国内ではワクチン接種が始まっているが、ハーシュランド最高経営責任者(CEO)は東京五輪に向けて「選手の接種を推奨するが、義務付けることはない」と言及した。 (C)時事通信社