1年延期された東京五輪・パラリンピックの開幕が14日で100日後に迫った。新型コロナウイルス感染拡大で海外からの一般観客の受け入れを断念、国内にいても現地で観戦する機会が大幅に制限されることが予想される。スポンサー企業は臨場感を高めて多くの人に楽しんでもらうため、大容量通信規格「5G」など先端技術で大会を盛り上げようと腐心している。
 NTTは13日、聖火リレー会場の万博記念公園(大阪府吹田市)でのイベントをさまざまな角度から撮影し、その映像を自由に選んでスマートフォンで視聴できる試みを行った。今後も同様の企画を検討しており、同社担当者は「会場にいるような映像を楽しんでほしい」と期待する。
 NTTドコモは5Gをアピールするため、競技会場周辺に5G用の基地局を優先的に整備した。大会期間中は5Gを活用した映像体験などを提供できないか検討している。ただ、関係者は「観客を入れるのかどうかも決まっておらず、イベントの企画も進めにくい」と話す。スポンサーではないが、KDDIとソフトバンクも基地局の整備を強化した。
 一方、トヨタ自動車が手掛ける自動運転型の電気自動車(EV)「イー・パレット」は、選手村で選手やスタッフの移動バスとして活用される予定だ。NECは選手村やメディアセンターへの顔認証システムを導入し、大会の円滑な運営を支える。 (C)時事通信社