時事通信の4月の世論調査で、東京五輪・パラリンピックについて尋ねたところ、「中止する」との回答が39.7%で最も多く、「開催する」28.9%、「再延期する」25.7%が続いた。単純比較はできないが、過去の同種の設問で最多だった「再延期」と答えた割合を今回、「中止」が上回った。
 五輪の開催時期が迫る中、首都圏や近畿圏を中心に新型コロナウイルスの感染が再拡大。現状について専門家から「第4波」との指摘も出るなど事態が深刻化していることも影響しているとみられる。
 昨年12月の調査では、「2022年以降に延期すべきだ」が29.9%、「中止すべきだ」が21.1%。今年2月も「22年以降に再延期すべきだ」35.3%、「中止すべきだ」25.8%で、2回とも「再延期」の割合がトップだった。
 調査は9~12日にかけて全国の18歳以上の男女2000人を対象に個別面接方式で実施し、有効回収率は63.6%。 (C)時事通信社