東京五輪・パラリンピック組織委員会は26日、東京都内で理事会を開き、感染症などの専門家から大会運営の新型コロナウイルス対策について助言を得る検討会議を設置することが報告された。30日に第1回会合を開き、7月開幕の本番までに4回ほど開催する予定。
 検討会議は6人の専門家で構成。大会時の感染対策をまとめた「プレーブック」に基づいた対応を取る際、組織委に具体的な助言を与える。
 組織委が日本看護協会に対し大会時に看護師500人の確保を依頼したことについては、理事会後の記者会見で武藤敏郎事務総長が説明。「地域医療に悪影響を与えないようにする」のを大前提とした上で、「直前になって話を受けても対応できない。時間的にゆとりがあるように前広な相談をしたということ」と述べた。 
 また武藤氏は、東京都などに発令された緊急事態宣言が大会開催に与える影響について、「コロナの状況が抑制されていくことで好影響があると考えている」と話し、期待感を示した。(C)時事通信社