大手総合商社7社の2021年3月期連結決算が10日、出そろった。新型コロナウイルス感染拡大に伴う資源価格の下落やコンビニエンスストア事業の不振などが響き、減益・赤字の企業が相次いだ。伊藤忠商事も減益となったものの、非資源分野を中心に影響を最小限に抑え、純利益で5年ぶりに首位へ返り咲いた。
 伊藤忠はファミリーマートがコロナの影響を受けたこともあり前期比19.9%の減益となったが、化学品や情報・金融事業などが堅調で4014億円の純利益を確保した。
 前の期に首位だった三菱商事は、自動車や金属などの事業がコロナの影響を受けたほか、子会社ローソン関連で836億円の減損損失を計上し、純利益が67.8%減となった。
 住友商事はマダガスカルのニッケル鉱山がコロナで操業停止を余儀なくされ、純損益は過去最大の赤字(1530億円)に転落。双日も自動車や金属・資源が苦戦した。
 一方、三井物産はモザンビークの炭鉱事業などで損失を出したが、鉄鉱石価格の上昇もあり14.3%の減益にとどめた。豊田通商は自動車販売の回復が貢献し、ほぼ前期並みの利益を計上。丸紅は農業、食料関連が好調で、純損益は前期の過去最大の赤字から一転、大幅黒字となった。 (C)時事通信社