【ロンドン時事】国際オリンピック委員会(IOC)の元副会長で最古参委員のディック・パウンド氏(79)=カナダ=が18日、オンライン形式による時事通信の単独インタビューに応じ、新型コロナウイルスの感染拡大により国内外で開催反対の声が出ている7月開幕の東京五輪について、開催可否の判断は遅くとも6月末までにすべきだとの認識を示した。同氏は「日本に来る人やスポンサー、テレビ、ラジオ局などのことを考えると、6月末までには開催か中止かを知る必要がある」と述べた。
 パウンド氏は現状なら大会は開催できると期待しつつ、再延期の選択肢については「ない」と断言。その理由として、大会経費のさらなる負担を強いられる上、来年は2月の北京冬季五輪など競技日程が固まっていると説明。「選択肢は二つ。開催か中止だ」と語った。 
 大会中、選手村や競技会場でクラスター(感染者集団)が発生した場合の対応については、「日本の公衆衛生当局が『危険過ぎて続行できない』と判断したら、IOCなどと協議して日本は決断しなければならない」と述べ、打ち切りもあり得るとした。
 コロナ対策により、東京五輪の観客は海外からの受け入れを断念したが、国内客の扱いについては6月に決まる予定。パウンド氏は「上限なしにはできそうにないが、いくらかは容認されると思われる。ただ、必要なら無観客で開催することは可能だ」とし、無観客もやむなしとの考えを語った。(C)時事通信社