川崎重工業とソニーグループは21日、遠隔からロボットを操作できる「リモートロボットプラットフォーム」システムを使い、ものづくりや医療などの現場で作業を支援する新会社を折半出資で設立すると発表した。新型コロナウイルスの感染拡大を機に広がったリモートワークなどの働き方改革をさらに後押しし、深刻化する労働力不足に対応する。
 システムは川重の持つ産業用ロボット技術と、ソニーのセンサーや画像処理の技術などを組み合わせる。オンラインで記者会見した川重の山本克也副社長は、「未来を創造するのに必要不可欠な挑戦だ」と語った。 (C)時事通信社