国際オリンピック委員会(IOC)のジョン・コーツ調整委員長は21日、東京五輪の準備状況を確認する大会組織委員会とのオンライン会合後に記者会見し、今夏に新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言が日本国内で発令されている場合でも、7月23日開幕予定の五輪を開催する姿勢を示した。コーツ氏は「世界保健機関(WHO)などから、緊急事態宣言下であってもなくても、十分安全で安心な大会を開催できると助言を受けている」と理由を示した。
 組織委の橋本聖子会長も「医学的、科学的な知見を結集して、安全安心の大会ができる努力をしていくのが私たちの考え。(国内の)医療に支障をきたさないように、どこまで徹底策を講じていけるかに尽きる」と述べ、コーツ氏に同調する見解を示した。
 コーツ氏はまた、日本国内で東京大会開催に反対する声が高まっている状況に関し、「ワクチン接種が(国内で)増えていけば、世論調査の結果も良くなっていくのではないか。もし(支持率が)改善しなければ、安全な大会になるようにわれわれの仕事をやるだけだ」との認識を語った。 (C)時事通信社