日本専門医機構は本日(5月24日)、ウェブで記者会見を開き、理事長の寺本民生氏が現在認定の可否が検討されている新規サブスペシャルティ領域について、先月22日の同機構臨時理事会で議論したことを報告。サブスペシャルティ領域の在り方をあらためて協議した上で認否を決定するという方向性が示されたとして、今後関連する各領域の学会にその旨を伝え、理解を得る意向であるという。(関連記事「サブスペ専門医の承認は来月以降に先送り」)

機構と学会、双方が認定するサブスペシャルティの在り方を整理

 同機構では、先月16日の理事会で新規サブスペシャルティ領域の認定要件などについて議論したが、時間内に結論が得られず同月22日に設けた臨時理事会の場で再協議。寺本理事長は「検討の結果、新規サブスペシャルティ領域を認定する上で、当機構と関連学会が認識する同領域の在り方、全体像の差異を踏まえ、整理する必要があるだろうという点で意見がまとまった」と述べた。

 具体的には、「多くの基幹病院、中核病院で高頻度に標榜されている診療科名が、国民にとっても一般的な(サブスペシャルティ領域の)診療科といえる」と説明。一方、各学会が認定するサブスペシャルティ領域の診療科は非常に専門性が高く、豊富な知識が求められるものであるが、「国民から遠い存在になっているのではないか」と疑問を呈し、「こういった認識を関連学会と共有していきたい」とした。

 同機構では、今後前述の考え方を各関連領域学会に通知し、理解を得た上であらためて新規サブスペシャルティ領域の認否を判断していく意向だ。

 なお、既に認定されている24のサブスペシャルティ領域については、あらためて在り方を見直したり認否を判断したりすることはないという。

(陶山慎晃)