不妊治療で余るなどした人の受精卵(胚)を実験容器で培養する研究について、国際幹細胞学会は27日までに指針を改定し、受精後14日以内に制限するルールを見直す見解を示した。培養技術が近年急速に発達し、流産の予防や遺伝性疾患解明につながる研究の進展が期待されるため、厳しい条件を満たせば容認される場合があるとした。
 受精後14日ごろの胚には体の軸となる「原始線条」が生じ、臓器ができ始める。このルールは英国などが法律、日本などが国の指針で定めている。改定指針では、14日を超える培養を容認するまでには国の規制当局や研究者団体、研究資金の提供機関が社会的な議論を行った上で、研究者の所属組織の倫理委員会が科学的意義と生命倫理の観点から研究計画を審査するよう勧告した。
 指針の改定に携わった大阪大の加藤和人教授(医学倫理)は「法律や指針がある国ではこれから議論する必要があり、ルールがすぐ緩和されることはないと思う。ただ、14日を超える培養を伴う研究の可能性が開かれた」と話している。 (C)時事通信社