東京五輪・パラリンピック開催まで2カ月足らずに迫る中での緊急事態宣言延長について、海外メディアは28日、「大会を安全に開けるのかどうか懸念が強まる可能性が高い」(AFP通信)などと五輪への影響に触れながら伝えた。
 AFPは、勤務医の労働組合「全国医師ユニオン」の植山直人代表が27日、五輪を開催すれば、「東京五輪株」として新型コロナウイルスの新たな変異ウイルスを生み出しかねないと警告したと報じた。
 ロイター通信も緊急事態宣言延長に関する記事で、五輪開催を推進するバッハ会長ら国際オリンピック委員会(IOC)幹部による発言がソーシャルメディアで日本人の怒りを買っていると指摘。ツイッターへの投稿で「『黙れ』と言いたい。日本を侮辱するIOCを打ちのめし、ばかげた五輪を止めよう」と訴えるユーザーの声を紹介している。 (C)時事通信社