新卒学生らを対象にした採用選考が、新型コロナウイルス下で2度目のシーズンを迎えた。主要企業は1日、2022年春卒業予定者の面接をスタート。感染防止や学生の負担への配慮から、オンラインの活用を前提とした採用活動が定着している。一方、対面で話す必要性も浮き彫りとなり、使い分ける動きもある。
 三井物産は1日からオンライン面接を開始。事前のインターンシップ(就業体験)に応募し、評価が高かった学生の中には、既に対面での最終面接を行った人もいる。担当者は「外資系など早期に内定を出す企業に対抗し、優秀な人材を獲得するため」と説明。来年以降もオンラインと対面のハイブリッド方式を続ける構えだ。
 三井住友海上火災保険は3次面接まではオンラインで、最終面接は対面で行う予定だ。コロナの状況次第で変更の可能性は残るが、全てオンライン面接だった前年から変更した。
 「オンラインだけでは会社の雰囲気を理解しきれない」という学生側の声を踏まえた対応で、担当者は「社員や社内の雰囲気を感じ取り、ミスマッチがないように選んでもらうことが重要だ」と語る。
 キリンホールディングスは1日から最終面接を実施。当初は最終のみ対面の予定だったが、緊急事態宣言の延長で2次面接までと同様、オンラインに切り替えた。
 マイナビ(東京)の調査(2月実施)によると、最終面接の実施方法について「全て対面」「どちらかというと対面」と答えた企業の割合は合わせて8割を超えた。担当者は「相互の意思確認が必要な段階、特に最終面接は対面が良いと考える企業が多い」と分析している。 (C)時事通信社