大手百貨店4社が1日発表した5月の既存店売上高(速報)は、前年に新型コロナウイルスの感染拡大に伴う臨時休業で落ち込んだ反動から、前年同月に比べて約1.6~2.6倍へ急回復した。ただ、コロナ禍前の2019年と比べると約3~5割減にとどまり、厳しい状況が続いている。
 前年同月比の増加幅は、三越伊勢丹ホールディングスが2.6倍、そごう・西武が2.2倍、大丸と松坂屋を傘下に持つJ・フロントリテイリングが1.8倍、高島屋が1.6倍だった。商品別では、巣ごもり需要で高級肉などの食料品のほか、時計や呉服などの高額商品が好調。オンラインストアの売り上げも下支えした。
 ただ、4月下旬の緊急事態宣言の再発令やその後の延長で、臨時休業や営業フロアの縮小を余儀なくされ、「来店客数は少ない」(そごう・西武)という。大阪の店舗は婦人服売り場の営業を自粛したことが響き、売上高が前年割れと苦戦した。 (C)時事通信社