RIZAP(ライザップ)グループが、主力のフィットネスジム事業で初めての無人店舗を導入することが9日、分かった。新型コロナウイルスの感染拡大を契機に、非対面型サービスを強化する。瀬戸健社長が時事通信の取材で明らかにした。既に準備を進めており、1年以内にサービスを開始する。
 コロナ禍で、同社は主力のジムを含めて店舗の約7割が臨時休業を余儀なくされるなど、大きな打撃を受けた。瀬戸氏はジムの無人店舗導入に踏み切る理由について、「物理的な制約を、デジタルの力で超えていきたい」と説明した。
 無人店舗には大型モニターを設置して専属トレーナーの指導を受けられるようにするほか、顧客かどうかを判別する認証システムも取り入れる。独自開発したスマートフォン向けアプリを使い、顧客の体調や活動データを集めて最適なトレーニングや食事を提案する。
 同社は積極的なM&A(合併・買収)により傘下に収めたアパレルなどの事業会社のてこ入れを急いでいる。これらのビジネスもコロナ禍で痛手を負っており、瀬戸氏は経営立て直しのカギとしてインターネット通販など電子商取引(EC)の強化を挙げ、「EC化が進んだ子会社の成功事例を他の子会社に広げていく」と説明。2021年3月期に18.7%だった売上高に占めるECの比率を、22年3月期に3割弱まで引き上げる方針も示した。 (C)時事通信社