【ワシントン時事】米国で新型コロナウイルスのワクチン接種を拒む人の75%が「新型コロナ感染よりワクチン接種の方が、健康へのリスクが大きい」と考えていることが、4日公表された世論調査結果で明らかになった。ワクチンの効果や副反応への懸念が、接種促進の障害となっていることを裏付けた。
 調査は非営利団体KFFが7月15~27日、1517人を対象に電話で実施した。それによると、ワクチンを「接種済み」または「早期に接種する」と答えたのは計70%で、昨年12月時点の34%から大幅に増えた。一方で14%は「接種するつもりはない」と回答。昨年12月の15%からほとんど変わらず、かたくなに接種を拒む人が一定数いることを示した。
 接種を拒否する人の90%は、感染時に重症化することを「心配していない」と楽観。75%は「新型コロナの深刻さに関する報道は、大抵誇張されている」と主張し、メディアへの根強い不信感がワクチン拒否の背景となっている実態を浮き彫りにした。 (C)時事通信社