新型コロナウイルスの影響により1年延期となった上、緊急事態宣言発令下で開催された東京五輪。ほぼ全ての会場が無観客となる中で押し進められた大会は、後世にレガシー(遺産)や教訓として何を残すのか。
 国際オリンピック委員会(IOC)委員で国際体操連盟会長の渡辺守成さんは、開催の実績が国際社会における日本の存在感向上に結び付くとの認識を示す。「日本人が海外で活動していく中で、あの時(コロナ禍)に五輪をやった国というのは大きな後ろ盾になる」
 ビジネスマンの経験も長い渡辺さんは、視野を広げて開催の意義を捉えるべきだと考える。「世界での競争力が落ちている中で信用を勝ち取った。それをどう活用して日本が浮上していくかだ」と訴える。
 「スポーツは社会を映す鏡」と言うのは、五輪研究で著名な東京都立大の舛本直文客員教授だ。大会前には、組織委員会会長の交代や開会式の演出に関わった人物の相次ぐ辞任など混乱が続いた。人権やジェンダー意識の低さや、意思決定システムの弊害など「縮図のようにあぶり出された日本社会の問題点」に国民が気付かされたとし、「五輪開催の意義は何だ、と振り返るきっかけになった」と指摘する。
 スケートボードでは、トリック(技)に失敗した選手に対し、ライバルたちが健闘をたたえる姿が強い印象を残した。舛本さんは「スポーツの原点というものを再確認するいいチャンスだった」とも強調した。
 大会にボランティアとして関わったNPO法人うつくしまスポーツルーターズ(福島市)の斎藤道子事務局長も「スポーツの力は再確認された」と思った一人。ただ、五輪の内外で「自分のコミュニティー以外には関心を持たない。分断が生まれていて、ボランティアの中でもそれは感じた」とも受け止めた。
 異例の状況での開催は、相当数の五輪やスポーツへの反対者を生んだ。五輪の内側にいる人も内向きの発信が多かった。
 一体感に乏しかった大会を経て、五輪好きとされる日本人の向き合い方が変化する可能性もある。スケートボードなどの都市型スポーツに象徴される文化を念頭に、斎藤さんは「金メダルを取ったからといって、重荷に感じないような子たちが生まれてきたとしたらいいなと思う。メダル数で(五輪を)評価するのは少しずつ変わるのかな」と期待を込めて話した。 (C)時事通信社