妊婦への新型コロナウイルスワクチン接種について、日本産科婦人科学会などは「時期を問わず勧める」との新提言をまとめ、ホームページで公開した。米疾病対策センター(CDC)が今月中旬、接種を推奨したのを受けて改定した。
 同学会は、米ファイザーなどの「mRNAワクチン」について、胎児の器官が形成される妊娠12週までは「偶発的な胎児異常の発生」と区別が難しいとして、接種を避けるよう呼び掛けていた。ただ、CDCは妊娠20週以前に接種を受けた人を調べた結果、流産のリスクは通常と変わらなかったとして、妊婦への接種推奨を表明。こうした知見を踏まえ、妊娠週数に関係なく接種を勧めることを決めた。
 新提言では、妊婦が感染する場合の約8割が夫やパートナーからうつっているとして、夫らに接種を「お願いする」と呼び掛けた。妊婦と一般の人で副反応に差はないとも指摘した。
 ワクチン接種について、妊婦は現在、予防接種法に基づく「努力義務」の対象外だが、希望すれば無料で受けられる。厚生労働省は「接種が妊娠や胎児などに悪影響を及ぼすとの報告はない。特に妊娠後期は感染すると重症化しやすいとされており、感染者が多い地域の人や基礎疾患がある人らはぜひ接種を検討してほしい」としている。 (C)時事通信社