今年上半期(1~6月)に胃や大腸などのがん検診を受けた人は、新型コロナウイルス感染拡大前の2019年同期比で約17.4%減となったことが25日、日本対がん協会(東京都中央区)の調査で分かった。20年同期比では2倍超だが、感染拡大に伴う受診控えが続いているとみられ、以前の水準には戻っていない実態が明らかになった。
 協会は7~8月、市町村のがん検診を受託する全国42支部に受診者数などを質問。32支部から回答を得た。
 今年上半期に胃、肺、大腸、乳、子宮頸(けい)のがん検診を受けた人は延べ156万6022人。最初の緊急事態宣言が発令された期間を含む20年上半期(70万4385人)の約2.2倍に増えたが、感染拡大前の19年上半期(189万5708人)と比べ約17.4%減となった。
 各検診の減少幅を今年と19年で比べると、胃がんが最も大きい約21%で、肺がんの約20%、乳がんの約17%が続いた。同協会は、検診数の伸び悩みについて、市民の受診控えが続いていると分析。また、3密回避のため人数制限を設けた会場があるほか、自治体がワクチン接種の準備などに追われ、がん検診にまで手が回っていない可能性も挙げた。
 同協会の小西宏プロジェクトディレクターは「過去のデータに照らし合わせると、受診者が1~2割減れば、がんが見つからない人が全国で1万~2万人増えると推測される」と指摘。「進行が早いがんもあるが、早期に発見できれば治る可能性も高いので、感染対策をした上で検診を積極的に受けてほしい」と呼び掛けている。 (C)時事通信社