大日本住友製薬は18日、仮想現実(VR)を活用した社交不安障害などの患者向けコンテンツについて、米BehaVR社(テネシー州)と、全世界での独占的な共同開発と販売提携契約を結んだと発表した。社交不安障害対象のVRコンテンツは、来年10月に米国で製品化し、2026年度中に医師の処方によるデジタル治療での実用化を目指す。 (C)時事通信社