国立がん研究センターなどの研究班は10日、2005~08年にがんと診断された患者の10年後の生存率が58.9%だったと発表した。生存率は16年の初公表以降、改善傾向が続いており、前回調査(04~07年に診断)より0.6ポイント上昇した。
 研究班は、全国がんセンター協議会に加盟する27都道府県の医療機関32施設で診断を受けた約12万1000人を集計。がん以外の死因の影響を除いて生存率を算出した。
 部位別では、前立腺がんが最も高い99.2%だった。他は乳がん(女性)87.5%、大腸がん69.7%、子宮頸(けい)がん68.2%、胃がん67.3%、肺がん33.6%、肝臓がん17.6%などだった。早期発見が難しい膵臓(すいぞう)がんが6.6%で最も低かった。
 研究班メンバーの群馬県衛生環境研究所の猿木信裕所長は「集計は15年前に診断された患者も対象で、その後、新たな診断法や治療法が開発されている。生存率は数字だけを見て不安に思うのではなく、主治医らに相談する際の参考にしてほしい」と話す。
 研究班は、11~13年に同じ32施設で診断を受けた約15万2000人について、5年生存率も集計した。がんは診断から5年が治癒したかどうかの目安にされることが多いが、生存率は全体で68.9%となり、前回調査(10~12年に診断)より0.3ポイント上昇した。最高は前立腺がん(100%)、最低が膵臓がん(12.1%)となり、10年生存率と同様の傾向が見られた。
 詳細は全国がんセンター協議会のウェブサイトhttps://www.zengankyo.ncc.go.jp/etc/index.htmlに掲載されている。 (C)時事通信社