HPVワクチン接種の積極的勧奨が国内で中断された間、世界保健機関(WHO)からは「若い女性ががんに無防備だ」などと警告が発せられた。
 厚生労働省などによると、同ワクチンは日本を含む世界100カ国以上で公的な予防接種が行われている。WHOは2014年の声明でワクチンに有効性があると断定し、15年には「日本の若い女性は予防し得る子宮頸(けい)がんに無防備になっている」などと批判した。子宮頸がんは「撲滅できる」として、30年までに「ワクチン接種率90%」「検診受診率70%」とする目標を掲げる。
 日本産科婦人科学会もこれまで、ワクチンを早期導入した国の接種世代でHPV感染率の劇的な減少が示されていると指摘し、勧奨再開を再三にわたり迫っていた。接種が行われない状況が続けば、子宮頸がん罹患(りかん)者と死亡者が増加するとし、「世界で日本の女性だけが取り残されている」と危機感を募らせていた。 (C)時事通信社