【ブリュッセル時事】欧州連合(EU)の欧州疾病予防管理センター(ECDC)は2日、新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」について、「今後数カ月以内にEU内のコロナ感染の半分以上の原因になると見込まれる」とする分析内容を公表した。現在主流のデルタ株を上回る勢いで拡散するとの見方を示した。
 ECDCは、オミクロン株の感染力や重症化度、免疫の回避能力は、まだ「非常に不確かだ」と指摘。ただ、感染者が急増する南アフリカの初期データに基づけば、デルタ株と比べ「かなりの増殖優位性を持つ可能性がある」と強調した。
 また、オミクロン株にも複数の変異が存在することから、「ワクチン接種や感染がもたらす抗体の中和作用を低下させる恐れが大きい」と説明。ワクチンのさらなる接種促進に加え、社会的距離確保などの対策を確実に取るよう各国に訴えた。 (C)時事通信社