【シリコンバレー時事】新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の急拡大を受け、来年1月に米ラスベガスで開かれる家電IT見本市(CES)への出展を見直す大手企業が相次いでいる。インターネット通販最大手アマゾン・ドット・コムと検索最大手グーグルの巨大IT2社は、現地での展示を断念。米携帯電話大手TモバイルUSは、予定していた基調講演の中止を余儀なくされた。
 CESは例年1月、世界各地から関連企業が一堂に会し、最先端の製品や技術を披露する祭典。昨年はコロナ禍を受けオンラインのみの開催だったため、今回は2年ぶりの現地開催となる。約2100社余りが参加を予定しているが、有名企業の出展見直しはお祭りムードに水を差しそうだ。
 TモバイルUSのシーベルト最高経営責任者(CEO)はツイッターに「スタッフと参加者の安全を優先する」と投稿。感染対策を講じるが、感染力が高いとされる変異株への懸念は拭えず、派遣する人員を縮小し、自らの基調講演もキャンセルした。
 アマゾンやグーグルも、オンラインでの発表に切り替えると明らかにした。米メディアによると、自動車大手ゼネラル・モーターズ(GM)も会場での出展をやめ、オンラインでシボレーブランドの新型電気自動車(EV)を披露する。
 また、メタ(旧フェイスブック)やツイッターといった交流サイト(SNS)運営企業も、スタッフの現地派遣を見合わせる。 (C)時事通信社