2月14日に向け、百貨店各社のバレンタイン商戦が今月下旬から本格化する。今年は、食品ロスの削減や途上国支援につながる商品など、食べることで社会貢献できるチョコレートの品ぞろえが充実。コロナ禍で買い物や旅行を制限された反動による「リベンジ消費」を取り込もうと、ぜいたくな超高額品もお目見えした。
 高島屋は、味や品質には問題がないのに見た目の悪さで捨てられるバナナを使った「ケークオバナーヌ」(1944円)など4品を売り出す。「身近なチョコレートで社会課題を解決するという提案」(広報)だという。
 松屋銀座(東京都中央区)は貧困や差別の解消を目指すNGOに、売り上げの一部を寄付するチョコを販売する。貧困層の少女を支援する取り組みに共感した女性のショコラティエや農家、杜氏(とうじ)らがタッグを組み、広島産のレモンや日本酒を使った「瀬戸内ショコラ」(1836円)などを作り上げた。
 各店が国内外の高級ブランド品を並べる中、ひときわ目を引くのは西武池袋本店(東京都豊島区)が販売する33万円の商品。世界的に有名なパティシエ、ピエール・エルメ氏と共同で日本の茶文化に着目して開発した。緑茶やほうじ茶などを使ったマカロンと有田焼の茶器セットに佐賀・嬉野温泉の高級旅館宿泊券を組み合わせた。
 松屋銀座が実施したアンケート調査によると、コロナ禍に伴う在宅勤務の浸透で、「義理チョコ」を「買わない」と答えた人の割合は約45%と、前年の約20%から大幅に増えた。自分用にバレンタインチョコを買う人は全体の55%を占め、平均予算は4313円と2年連続で上昇した。 (C)時事通信社