欧米に続き、日本においても新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)ワクチンの接種対象が5歳以上の小児に拡大される見通しである。これに先立つ1月19日、日本小児科学会は「5~11歳小児への新型コロナワクチン接種に対する考え方」を公式サイト上に掲示。5~11歳の健康な小児へのワクチン接種は、12歳以上の健康な小児へのワクチン接種と同様に意義があるとの見解を示した。

接種対象年齢による製剤の取り扱いに注意

  見解ではまず、SARS-CoV-2の感染状況とワクチン接種に関する7つの知見を提示。

  1. 日本国内における5〜11歳の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)症例の大多数は軽症だが、感染率が同世代人口の1~2%にとどまる中でも、酸素投与などを必要とする中等症例は散発的に報告されている。今後、全年齢において感染者数が増加した場合には、ワクチン未接種の小児が占める割合が増加し、小児の中等症例や重症例が増えることが予想される

  2. 2歳未満(0~1歳)と基礎疾患のある小児患者において、重症化リスクが増大することが報告されている

  3. 長期化する流行による行動制限が小児に与える直接的および間接的な影響は大きくなっている

  4. 国内で5~11歳を対象とする接種への承認申請が出されているワクチンは現時点ではファイザー製のみ。同ワクチンの5〜11歳用(10mg)は12歳以上用(30mg)と比べmRNAの含有量が3分の1であり、使用に際し注意が必要。海外では、5~11歳の小児に対する同ワクチンの発症予防効果が90%以上と報告されているが、新しい変異ウイルス(オミクロン株など)への有効性を示すデータは十分に得られていない

  5. 米国では、昨年(2021年)11月3日~12月19日に5~11歳の小児に約870万回のファイザー製ワクチンが接種され、4万2,504人が自発的な健康状況調査(v-safe)に登録された。2回目接種後、局所反応が57.5%、全身反応が40.9%に認められ、発熱は1回目接種後7.9%、2回目接種後13.4%に認められた

  6. 上記と同期間に、米国の予防接種安全性監視システム(VAERS)には、4,249件の副反応疑い報告があった。このうち97.6%(4,149件)が非重篤だった。重篤として報告された100件(2.4%)の中で最も多かったのが発熱(29件)だった。11件が心筋炎と判断されたが、全例が回復した

  7. 5~11歳の小児では16~25歳の人と比べ、一般的に接種後の副反応症状の出現頻度は低かったと報告されている

 その上で、ワクチン接種の考え方について、以下のように述べている。

  1. 小児をCOVID-19から守るためには、周囲の成人(小児に関わる業務従事者など)へのSARS-CoV-2ワクチン接種が重要

  2. 基礎疾患がある小児へのワクチン接種により、COVID-19の重症化を防ぐことが期待される。このような小児へのワクチン接種については、本人の健康状況をよく把握している主治医と養育者との間で、接種後の体調管理などを事前に相談することが望ましい

  3. 5~11歳の健康な小児へのワクチン接種は、12歳以上の健康な小児へのワクチン接種と同様に意義がある。健康な小児へのワクチン接種には、メリット(発症予防など)とデメリット(副反応など)を本人と養育者が十分理解し、接種前・中・後にきめ細やかな対応が必要

  4. 接種に当たっては、接種対象年齢による製剤(12歳以上用と5~11歳用のワクチンでは製剤・希釈方法・接種量が異なる)の取り扱いに注意が必要。また、集団接種を実施する場合においても、個別接種に準じて、接種前の問診と診察を丁寧に行い、定期接種ワクチンと同様の方法で実施することが望ましい

 接種に対する考え方については、より詳細なデータが出た時点で随時検討する予定であるという。

(安部重範)