本日(1月24日)、日本専門医機構はウェブで記者会見を開き、医療法に基づく事項の一部改正により昨年(2021年)10月から同機構認定専門医の広告が可能になったため、その名称を定める意向であることを明らかにした。会見で、同機構理事長の寺本民生氏は「基本領域における専門医の名称は3月中、サブスペシャルティ領域における名称は今秋ごろに決定する予定である」との見通しを示した(関連記事「機構認定専門医、今秋から広告可能に」)。

サブスペシャルティ領域の名称には統一感を

 基本領域における機構認定専門医の名称は、厚生労働省と協議の上、次回の厚労省医道審議会医師分科会専門研修部会で承認される形で、今年度内には決定する見込みだ。

 一方、既に同機構から認定を受けているサブスペシャルティ領域(現在24領域)の関連学会に対しては、同機構の広告表示などに関する検討委員会が名称に関するアンケートを実施中。意見を集約して今秋ごろ決定する予定だ。また、認定審査中であるサブスペシャルティ領域については、まず認定を受けた上で名称を検討する。

 各サブスペシャルティ領域における名称に関し、寺本氏は「透明性かつ統一感がある研修プログラムの実施に適合した名称となるのではないか」との考えを述べ、各名称の統一感を意識する方針であることを示唆した。

専攻医の二次募集採用者は636人

 会見では、来年度の専門医研修における二次募集(昨年12月に実施)の採用者が636人で、最終調整期間(三次募集、募集期間は既に終了)の応募者215人に対する採否の検討を進めている旨も報告。最終的な採用者数は一次募集分を含めて9,400人前後と、昨年度と同程度になる模様であることも補足した。

(陶山慎晃)